住宅ローン金利比較サイト|マイホーム購入の秘訣
マイホーム価格の全額を住宅ローンでは無謀です大多数の人が購入価格の8割程度を借入れ残りの2割は頭金として自己資金で用意する人が多数
住宅ローン金利比較サイト
金利の高さは住宅ローンを組む際、最も重要視する点です 一般的に住宅ローンは長期間かけて返済していくものなので、金利の高さ次第では返済額に大きな差が生まれます。
最初はわずかな差でも、その差が後々の人生を変えてしまう可能性だってあるのです。 そう言った金利の差をしっかりと把握しておくためにも、住宅ローンの金利比較サイトを利用しておくことを強くお勧めします。 住宅ローンの金利比較サイトとは、その名の通り住宅ローンの金利比較を行っているサイトのことです。
金利比較サイトであれば、同条件での数字の比較ができるのでわかりやすいですし、中には具体例を示してくれているサイトもあります。 返済期間が何年で、ボーナス時の返済が幾らで……と言った細かい条件を入力すれば、この会社のこのプランなら総額どれだけかかるかと言うのを算出してくれるのです。
住宅ローンの金利は固定型、変動型、固定期間選択型、上限期間型など様々な種類があり、数字と睨めっこするだけではどこがお徳か理解し辛いところがあります。 実際、固定期間が何年なら何％という表示を見ても、大変理解しづらいものです。 しかし金利比較サイト利用すれば、数字さえ入れていれば結果が出てくるのですから、大変にわかりやすく楽ですね。
机の上で数字と睨めっこしているだけでは、住宅ローンの計算は退屈なばかりです。 金利比較サイトを有効に利用して、あなたにフィットする金融機関、あなたにフィットするプランを見つけてください。
借入限度額より返済限度額
住宅ローンを組んでマイホームの購入を計画されている方が多いことでしょう。 実際に住宅ローンでは、どのくらいの金額上限としてを借りることができるのでしょうか。 銀行などの金融機関では年収に応じて借入金額の上限を決めていることが多いようです。
一般的なマイホームの住宅ローンでは、年収400万円以上の場合で年収の35パーセントまでを年間の返済額の目安としています。 年収600万円の場合、35パーセントの210万円が年間返済額の上限の目安となります。 しかし、年収の35パーセントといえば生活にかなりの負担を強いることになりますから計画は慎重に行いましょう。 住宅ローンの返済金額は出来る限り「返済できる金額」を「借りられる金額」よりも最優先して考えたほうがいいようです。
現実的に生活を圧迫することのない年間の負担率は年収の15パーセントから25パーセントであるといわれています。 年収に負担率をかけて12で割れば、簡単に毎月の返済金額を算出することができます。 例えば年収600万円で、負担率を20パーセントとすれば120万円が年間に返済金額となります。 そして毎月の返済金額が10万円となる借入金額が住宅ローンで借りられる金額の目安となります。
現在、あなたが賃貸マンションに住んでいるのであれば、毎月の家賃から住宅ローンの借入金額を知ることも可能です。 現在の家賃に10万円を支出しているのであれば、現状の生活を維持している限りは住宅ローンも10万円であれば返済は可能であるはずです。 ただし、賃貸物件では固定資産税などの固定費はかかってきません。しかし持ち家であれば固定資産税を含め毎年数十万円の出費がかかることもあります。
住宅ローン返済方法
住宅ローンを利用してマイホームの購入計画を進める際注意が必要な点があります。それは住宅ローンの返済方法を考えるということです。
返済方法には大きく分けて二種類の方法があります。元金均等返済と元利金等返済です。「元金均等返済」であれば毎月同じ割合で元金を減らすことのできる返済方法なのです。 返済当初は元金が多いため、当然のこととして毎月金利を含めたの返済額は多くなります。 しかし、返済が進むにつれてその返済形態により元金が減ってくれば、対応した金利をふくめ月々の返済額が徐々に減っていきます。 元金均等返済の一番のメリットは元利均等返済に比べてトータルの返済額が少なくて済むというところにあります。 もし可能であるならば返済当初の負担にさえ耐えられることができれば、元金均等返済を選ぶべきでしょう。 元金均等返済を選択したくても、民間の金融機関では元金均等返済を取り扱っていないところもあるので、金融機関の選択には注意が必要です。
マイホームの住宅ローンの返済方法といえば、「元利均等返済」といって金利が変わらなければ毎月の返済金額も同じというが一般的です。 その一番のメリットは毎月の返済金額が一定であるので返済計画を立てやすいというあります。 しかし、実は注意しなければなりません。この返済方法では返済当初では返済金額のほとんどが利息に充当されるのです。借り入れ元金がなかなか減っていかないというのがデメリットでもあります。 借入金額が多ければ多いほど当然ながら利息はかさみますので、元金はなかなか減っていきません。
住宅ローンを利用している人は、年末になると金融機関から「ローン残高証明書」という書面が送られてきます。 この証明書は住宅ローン控除に使用する証明書となり、年末時におけるローンの残高が記入されています。 元利均等返済を利用している人は、ローンの返済額と元金の減り具合の差にがっかりする人も多くいます。